おすすめの投資顧問

「株初心者おすすめ.com」は、株式投資に初めて挑戦するビギナーのための入門サイトです。 おすすめの投資顧問や投資法を紹介しています。

【１位】株オンライン

「株オンライン」（東京・五反田、有宗良治代表）は、格安料金の投資顧問です。顧問料は月額２万円（税込）。これだけの費用で、株価の値上りが予想される有望銘柄を教えてくれます。いわゆる「短期高騰期待銘柄」の情報配信サービスです。また、契約者がいくら儲かっても、「成果報酬」などの追加料金は発生しません。

月額２万、高い勝率

株オンラインの推奨銘柄の勝率の高さは、プロ投資家や玄人筋からも高い評価を得ています。さらに、相場全体の動向の把握や、売買の判断に役立つコラムも、口コミサイトでおおむね好評を博しています。

有宗良治氏

株オンラインの代表は、有宗良治（ありむね・よしはる）氏です。「カリスマ相場アナリスト」として、金融業界では有名な人物。金融系ベンチャー起業家でもあり、投資顧問会社「ストックジャパン」を創業し、現在も社長を務めています。

▲有宗良治氏

オイルショック相場でも好成績

有宗氏は多彩な経歴の持ち主です。関西大学卒業を後、四大証券の一角を占める「大和証券」に入社。社内の営業成績ランキングで何度も全国トップ５に入りました。第２次オイルショック（1978年）やプラザ合意（1985年）後の激動の相場でも、売買のタイミングを的確にアドバイスする姿勢が顧客から評価され、長期にわたり好成績を残しました。東京・兜町界隈では「乱世の有宗」と呼ばれていたようです。

外資でブラックマンデーを乗り切る

有宗氏はその後、外資系証券会社にヘッドハンティングされ、英シュローダーやスイス銀行グループの日本法人の幹部を歴任しました。「生き馬の目を抜く」と言われる欧米系投資銀行の現場においても、卓越した相場分析力を発揮。ブラックマンデー（1987年10月）やバブル崩壊（1990年～）など、金融界を揺るがすような数々の難局を乗り切りました。

先物業界の改革者

21世紀に入ると、日本を代表する先物投資会社「フジフューチャーズ」の社長に就任しました。旧態依然としていた先物業界の改革を進め、取引のオンライン化を断行。業界の「勝ち組」となりました。有村氏が退任した5年後の2020年、フジフューチャーズは日産証券に買収されます。もし有宗時代の改革と大胆なIT投資がなければ、買収は実現しなかったというのが、業界内部の一致した見方です。

投資顧問業者ストックジャパン

そんな百戦錬磨の有宗氏が満を持して独立開業したのが、投資顧問業者「ストックジャパン」です。同社は、２つのブランドの助言サービスを提供しています。 一つは、投資の中級・上級者を対象とした「スナップアップ投資顧問」。もう一つが、初心者向けの「株オンライン」です。このうち株オンラインは、「日本株」の有望銘柄を選ぶことに特化したサービスです。格安な料金と助言内容の独自性の強さから、投資顧問業界で台風の目のような存在になっています。

庶民投資家への助言で有名

有宗良治氏は投資業界で「ブレない男」という評価が定着しています。その理由は、これまで常に一般投資家の目線に立った助言に徹してきたからです。

資産家や富裕層を優遇しない

キャリア初期の大和証券時代や外資で活躍したバブル時代を含めて、有宗氏は「庶民派」を貫いてきました。企業のクライアントを相手にする法人営業部に所属しているときも、一般の主婦、サラリーマン、おじいちゃん、おばあちゃんの窓口相談に応じ、「株で勝つ方法」を指南してきました。マネーに関する講演会やワークショップでも、人気講師として知られてきました。
一部の資産家や富裕層を優先することなく、大衆側に軸足を置いていたと言われています。

投資界のナロードニキ

こうした姿勢により、有宗氏には「投資界のナロードニキ」という異名がつきました。ナロードニキ（ナロードニキ派）とは、19世紀末から20世紀初頭にかけてロシア帝国で活動した知識人グループです。ナロードニキはロシア語で「民衆の中に」を意味します。彼らは労働者や農民が抱える問題に焦点を当て、ロシア社会の改革を求めました。その活動は、ロシア社会の進歩主義において重要な役割を果たしました。

ボトムアップ革命

「株オンライン」は、そんな有宗氏のボトムアップ型の啓発活動の集大成といえるものです。一部エリートや支配層（上級国民）だけが握っていた情報（インテリジェンス）と金融テクニックを、積極的に会員にシェアしています。その助言スタイルは、長年続く金融界の寡頭制を打破するポテンシャルを備えており、まさに「革命的」との声も出ています。
株オンラインの公式サイト＝＞

越後正一氏の再来

有宗良治氏は投資業界で「故・越後正一さんの再来」とも呼ばれています。

相場のカリスマ

越後氏は、伊藤忠商事の元社長です。 戦後の繊維の商品先物で、伊藤忠に巨額の利益をもたらしました。1991年に他界。 金融マーケットのデータ分析を得意とし、「相場の神様」との異名を持ちました。伝説のカリスマ相場師の一人です。

組織人としての安定感

有宗氏が「越後氏の再来」と言われている理由はいくつかあります。 １つは、投資分野に携わると同時に、実業家・経営者でもあるからです。 有宗氏は投資顧問を立ち上げるまでは、大和証券などの企業に所属していました。 その延長上で役員や社長に就任しました。 この点、伊藤忠という商社のサラリーマンとして務め、最後に社長に昇りつめた越後氏と重なります。

一発屋やデイトレでないから信頼される？

要するにこの２人には大きな組織の中で信頼を築いてきたという安定感やバランス感があるのです。 日本では一般的に、投資のみで一発屋的に財を成したトレーダーに比べて、実業界で長年に渡って成功してきた人物のほうが、投資顧問として信頼される傾向があるようです。

データ重視の「サイエンス株投資術」

また、もう一つの理由として、投資にあたって「データ」を重視する点が挙げられます。 越後氏は株価チャート分析の達人として有名でした。 テクニカル面とファンダメンタルズ面の数値を組み合わせながら相場の激動を予想し、見事に的中させました。 有宗氏も、科学的な論拠に基づく銘柄分析で知られています。 その独自の手法は「サイエンス株投資術」という名前が付いています。 統計学、機械学習、データマイニング、データ可視化などの技術を活用。数字や事実からパターンと傾向を見つけ出し、投資行動に役立てています。

関西人、先物出身

このほかにも、越後氏と有宗氏には「関西出身」「先物業界の経験が長い」といった共通点があります。

株投資を始めるにあたり、まず「株」とは一体何なのかを考えてみましょう。

会社のお金集めの手段

会社がビジネスを興すには資金が必要です。通常は銀行などからおカネを借りるのが一般的ですが、借金以外にもう一つ、資金集めの方法があります。それは、株式を発行して資金を集める方法です。つまり、株式はおカネを集める手段の１つになります。

株主とは出資者であり、オーナー

株式とは、会社の出資者としての持ち分です。株を買うと、その会社の出資者すなわちオーナーの一人となります。株主は、会社の利益の分け前を受け取る権利が得られます。

配当で分け前

会社の事業で残ったおカネは会社に蓄積されます。この利益の蓄積分は、株式を保有している人（株主）のものになります。そのおカネの一部を株主に現金で分配するのが配当です。

株と債券の違い

債券という言葉をよく耳にするでしょう。これは、借入金の変形です。会社は債券を発行しておカネを集めることができます。

「配当」対「利子」

債券を買った人は、会社から利子をもらい、一定期間後は元本を返してもらいます。しかし、会社がいくら利益をあげても、債券を保有している人は、利子を受け取るだけです。返済される金額も変わりません。

ハイリスク・リターンが株

株式は違います。利益が増えればそのぶん、株主が配当として受け取る分け前が増えます。これが債券と株式の違いです。株式は元本が保証されないというリスクがある一方で、会社が成功したときのリターンは債券よりも高いのです。

株価は、どうして上がったり、下がったりするのでしょうか。株価とは、株式の値段です。売る人と買う人の希望が一致してはじめて値が付きます。

取引所の売買需給

上場している会社の株式の場合、売買の注文は、証券取引所に集められます。企業の業績がよくなれば、その企業の株を買おうという注文が増えます。それは、利益が増え、株主としての分け前が増えるからです。

減益だと売られる

業績が悪化すると、その逆になります。赤字はもちろん、前の期より利益が減ることは、株を売る要因となります。

株価を動かす要素

会社の業績以外にも、株価を上下させるファクターは多数存在します。現実の株価は様々な要因が重なり合い、投資家の複雑な心理が反映して形成されます。以下、業績以外で株価を動かす要素を紹介します。

金利との関係

金利が上がれば、預金などの利回りが高くなります。相対的に株式よりも有利になります。その結果、多くの投資家が株式を売り、株価は下がります。金利が低下すると、その逆のメカニズムが働きます。

為替との関係

円安は、企業が海外で稼ぐ利益（外貨）の円ベースでの金額を増大させます。このため、電機・自動車のような輸出企業の業績が改善し、株が買われる材料になります。

輸入業者に有利

一方、石油会社のように原料輸入が多い企業は、円安になると、円換算での原料費が増加します。そのぶん利益が減ります。だから、株が売られます。円高の場合はこの逆になります。

海外の株価との関係

海外の株式市場が上昇すると、外国人投資家の資産がふくらみます。その結果、投資余力も増え、日本株を買う要因となります。下落の場合は反対の連想から株は売られます。

投資を始めるときは、証券会社に取引口座を開きます。その口座を使って売買することになります。

どの株を買うか決める

取引するときは、大事なことを決めなければなりません。何を、いくらで買うかです。 証券会社に「何を買えばいいか？」と聞いても、教えてくれません。買う銘柄と、それをいくらで、どれだけ買うのかを自分で決定したうえで注文します。

日本株は4000銘柄

2023年6月現在、売買できる日本株はおよそ約4000銘柄あります。このほかに、外国株もあります。この中から絞り込まなければなりません。

投資の目的と資金の性格

購入する銘柄を選ぶにあたっては、まず投資の目的をはっきりさせましょう。

インカムゲインとキャピタルゲイン

株式で資産を殖やしたいという場合には、２通りの方法があります。一つは、配当を狙う。これをインカムゲインといいます。

もう一つは、株価の値上がり益を追求するスタイルです。これをキャピタルゲインといいます。株式投資家の間では、キャピタルゲインを狙うスタイルのほうが人気があります。

どちらのスタイルを選ぶかによって、選定する銘柄も異なってきます。

短期か長期か

投資する資金の性格も考慮しましょう。とりわけ「短期投資」か「中期・長期投資」か、という点が重要です。

１つの銘柄の保有期間が短いのが短期投資です。一般的には１年以内です。一方、３年～５年間にわたって保有するのが中期投資です。

どれくらいで資産が殖えていればいいのかという期間も、銘柄選びに関係してきます。

最低限必要になる資金

投資資金の金額によって、買える株は制限されます。株式は「100株」ごとに取引されます。以前は取引の単位が「1株」「100株」「1000株」など様々でしたが、2018年に100株に統一されました。

ある銘柄を100株買おうとしたときに、その金額が手元の資金を超えていたら、買うことができません。例えば、トヨタ自動車の株価が2300円だとします。100株買おうとすると、23万円になります。資金が10万円しかない人は、買えません。

ミニ株という選択肢も

ただ、「ミニ株」という制度もあります。これは、100株より小さい単位で取引する制度です。それぞれの証券会社が独自で提供しているサービスになります。

株に使う資金を決める

いずれにせよ、手元資金をすべて株式に集中させるのは、リスクが高いです。また、一つの銘柄だけに集中させるのも危険です。適度に分散させることを考えましょう。

初心者にもいろいろ

ひとくちに株投資の初心者といっても、その立場はさまざまです。とりわけ、世代別、つまりライフステージの違いは大きいです。持てる金融資産も住宅ローンなどの負債も違います。ご自分の状況をふまえて、株への資金配分を気めましょう。

さて、投資スタイルや資金の上限が決まれば、いよいよ銘柄選びに入ります。

会社の内容

銘柄選びには、大きく分けて２つのアプローチがあります。１つは会社の内容で選ぶ方法です。この方法では、業績、業界の動向、経営者の力量、会社の将来性などを調べます。

株価指標

そして、もう１つが、株価や株価指標、出来高、チャートの動きなどのマーケット情報から選ぶ方法です。「テクニカル分析」とも呼ばれます。

両方をチェック

２つの方法のどちらがいいというものではないし、また、どちらかを無視していいものでもないです。会社の内容から入っても、マーケット情報をチェックしなければなりません。マーケット情報から見つけた銘柄も、会社の内容を確認すべきでしょう。

身近な会社

「身近な会社を選べ」とよくいわれます。たしかに身近な銘柄だと調べやすいです。売買できるか否かを判断する材料を得やすいです。

投資対象が狭められる

ただ、その方法だと投資対象を狭められてしまいます。より有望な銘柄を見逃しかねません。

まずは候補をピックアップ

現実的な方法としては、マーケット情報や会社の内容で調査して、候補となる銘柄のメドをつける。そのなかから知っている銘柄を詳しくチェックするというアプローチがよく用いられるようです。

銘柄スクリーニングとは

多数の中から株式を選び、絞っていくことを「銘柄スクリーニング」と呼びます。具体的には、いろいろな「条件」を与え、それに合致した銘柄をピックアップする作業を指します。

PERやPBR

スクリーニングの際には条件には、マーケット情報にからんだものでは「PERやPBRが低い」などがあります。一方、会社の内容に着目した項目としては、業績が好調かどうか、経営効率が優れているか、経営者は優秀か、といったものがあります。

多大な労力

ただ、これらのスクリーニングを自分でやろうと思うと、大変な時間と労力が必要になります。

四季報などでデータ収集

『会社四季報』で企業の業績、日経新聞などから株価データを集め、それを計算、その結果を並べ替えなければならないのです。 パソコンのExcelソフトなどを活用すれば不可能ではありませんが、それでもデータを入力するだけで骨が折れます。

プロに任せる

そこで活用したいのが、銘柄スクリーニングを仕事としているプロの会社です。具体的には株式の情報サービス会社や投資顧問があります。

銘柄選びが得意な「株オンライン」

多くの専門会社は、最新の情報をもとに、銘柄選びを常に行っています。これらの会社の中で、有望株の発掘・選定を得意とする投資顧問として口コミで高評価を得ているのが、株オンライン（有宗良治代表）です。